経営コンサルティングに必要な基本とは?
会社の経営において問題が生じた時、何らかの改善をしてく必要があります。
自力での改善が難しい時は、経営に関するコンサルティングを行ってくれる会社に相談することをおすすめします。
では、実際にこれらの会社がどんな対応をしてくれるのか、確認していきましょう。
業界を知った上でコンサルティングできるか
会社によっては色々な部門を持っているところもあるので、いくつかの業界に属するところもありますが、それぞれ業界や業種でくくることができるでしょう。
それぞれの業界にはそれぞれ特質があり、業界を超えてしまうと業界内での常識も通用しなくなります。
たとえある業界で大きな実績を残した社長であっても、別の業界で同じように経営をしようとして失敗してしまうケースも考えられるのです。
このように別の業界で経営をするには、その業界を知った上で行う必要があります。
経営コンサルティングにおいて必要な基本として、いかにそれぞれの業界の事情を知り得ているかという点が挙げられます。
依頼をしてくる会社の業界は様々で、他の業界の改善案をそのまま当てはめてもうまくいかない可能性があるため、業界ごとに適切な提案を行う必要が出てきます。
例えば、大手のコンサルティング会社の中には業界ごとにグループ分けをしているところがあり、担当者は特定の業界のみを担当し、業界が異なることによる間違った提案をすることはありません。
依頼する側も自社の業界に対応できる業者を選ぶ必要があるでしょう。
いかに顧客の問題点の本質を聞き出すか
会社の経営をしていて、常に順風満帆の状態であれば問題はありませんが、そのような状況が永久に続くことはほとんどありません。
最初はどんどん売上や利益が伸びたとしても、何らかの問題が生じ、徐々に売上や利益が横ばいになり、さらに下がってしまうときもあります。
経営者側は、何とか自分たちの力だけで業績の回復を試みるのでしょうが、なかなか改善が見られないときは別の方法を取らなくてはいけなくなります。
ここで、それぞれの会社で起きている問題点の改善に対する提案をしていくのが経営コンサルティングの役割であり、必要な能力としては、いかに顧客の問題点の本質を探り出せるかになるでしょう。
経営上の問題には表面上の問題とその問題の原因となる別の問題があり、表面の問題を一時的に改善したとしても、原因の改善をしなければまた同じ問題が生じてしまいます。
コンサルティングをするときは、依頼者に対してしっかりインタビューをして、時には本来の問題とは関係のない部分の質問なども行っていきます。
それらの質問に対する回答が、企業の本質的な問題点を導き出し、より良い提案を作り出す鍵となってくるのです。
財務データの見方と改善方法の提案
企業が作成する資料として財務資料があり、決算書や財務諸表とも言われ、主に貸借対照表と損益計算書、さらにキャッシュフロー計算書からなる書類になります。
会社の資産の状況であったり、売上や利益の状況、そしてお金の流れなどを知ることができる資料で、会社の状況を数字で見るために必要な資料になります。
作成目的は、株主への報告であったり税務申告のためになりますが、それ以外に企業の動向が安全なものであるかを確認するために、融資を受ける際の銀行や、新規に取引をするときなどに取引先から提出を求められるときがあります。
経営コンサルティングでは、依頼してきた会社からいろいろな問題の改善の提案を要求され、そのときにこれら財務データを見る能力が必須になります。
財務データを見て財務状況が良くない会社でないと、良い提案ができない可能性もあったり、改善をするのに新規の投資が必要だとわかっても、必要な資金が無ければそれを行えなっかたりします。
財務データを見た結果あまりよい状態でないとわかったらコンサルティングを断るかですが、それではあまり意味がありません。
よい状態でないならよい状態になるような改善案の提案をしていく必要があり、お金がない状態ならお金を増やすためにどんな取り組みをしたらよいかなどを提案していきます。
会社にはそれぞれ業界があり、業界ごとに経営環境なども異なるので、コンサルティングを行う上で業界の理解は必須になるでしょう。
また、依頼主が表向きに行ってきた問題だけでなく、本当の問題を聞き出して対応することも必要になります。